国民体育大会

 

 国民体育大会とは

  冬季大会約4千人、本大会約2万5千人の選手役員が参加する、我が国最大のスポーツの祭典で、昭和21年、

 京都府を中心とした京阪神地域で第1回大会が開催されました。その後も都道府県対抗、各都道府県持ち回り方式

 で毎年開催され、昭和36年からは国のスポーツ振興法に定める重要行事の一つとして、日本体育協会・文部科学

 省・開催地都道府県の三者共催で行われています。

  競技には「正式競技」「公開競技」があり、正式競技は、都道府県対抗で行われ、男女総合成績第1位の都道府

 県に天皇杯が、女子総合成績1位の都道府県に皇后杯が贈られます。

 大会成績
年次 開催地
 第72回大会  平成29年  愛媛県(本大会)
 長野県(冬季大会)
 第71回大会  平成28年  岩手県(本大会)
 岩手県(冬季大会)
 第70回大会  平成27年  和歌山県(本大会)
 群馬県(冬季大会)
 第69回大会  平成26年  長崎県(本大会)
 栃木県、山形県(冬季大会)
 第68回大会  平成25年  東京都(本大会)
 東京都、秋田県(冬季大会)
 第67回大会  平成24年  岐阜県(本大会)
 岐阜県、愛知県(冬季大会)
 第66回大会  平成23年  山口県(本大会)
 青森県、秋田県(冬季大会)
 第65回大会  平成22年  千葉県(本大会)
 北海道(冬季大会)
 第64回大会  平成21年  新潟県(本大会)
 青森県、新潟県(冬季大会)
 第63回大会  平成20年  大分県(本大会)
 長野県(冬季大会)
 第62回大会  平成19年  秋田県(本大会)
 秋田県、群馬県(冬季大会)
 第61回大会  平成18年  兵庫県(本大会)
 北海道、群馬県(冬季大会)
 第60回大会  平成17年  岡山県(本大会)
 東京都、岩手県、山梨県(冬季大会)
 第59回大会  平成16年  埼玉県(本大会)
 青森県、山形県(冬季大会)
 第58回大会  平成15年  静岡県(本大会)
 北海道、群馬県(冬季大会)
 参加資格

  ■ 国民体育大会参加資格、年齢基準等の解釈・説明

  ■ 「日常生活」及び「主たる勤務実態」の判断基準

  ■ 国民体育大会参加に伴う「所属都道府県」選択における事例

  ■ 国民体育参加申込における個人情報の取り扱いについて

  ■ 国民体育大会における違反に対する処分に関する規程

  ■ 国民体育大会における参加資格確認書(冬季大会) 

  ■ 国民体育大会における参加資格確認書(本大会) 

 ふるさと登録制度

  ■ 国民体育大会におけるふるさと選手制度使用手続きについて

  ■ ふるさと登録届[ 様式1−A ] 

  ■ ふるさと選手制度使用申請届[ 様式1−B ] 

  ■ 結婚・離婚等に係るふるさと選手制度登録氏名変更届[ 様式1−C] 

  ■ 記入例

 国民体育大会参加者傷害補償制度

  ■ 国民体育大会参加者傷害補償制度給付規程

  ■ 国民体育大会参加者傷害補償制度のあらまし

  ■ 国民体育大会参加者傷害補償制度について(概要)

  ■ 国体参加者傷害補償制度加入者数報告書【第1号様式(東北ブロック用)】 

  ■ 国体参加者傷害補償制度加入者数報告書【第2号様式(本大会用)】 

 各 種 様 式

  ■ 参加選手・監督交代(変更)・棄権届様式/棄権手続きについて 

  ■ 参加申込選手等氏名異字体報告様式 

  ■ 参加に係る調査(有望選手・話題性のある参加者等) 

  ■ JR旅客運賃割引証使用申込書様式 

  ■ 参考様式(競技帯同スタッフの県選手団名簿への記載方について) 

  ■ 国民体育大会参加団体担当者会議 出欠席等回答用紙 

  ■ 東北総合体育大会・国民体育大会参加料等振込通知書 

 資 料

  ■ 国民体育大会実施要項 総則(抜粋)

  ■ 国民体育大会予選会免除に関する要領 

  ■ 国民体育大会における予選会免除対象大会一覧 

  ■ 国民体育大会参加申込システム簡易マニュアル 

  ■ トップアスリートの国民体育大会参加資格措置 

 派遣費支給要項等

  ■ 国民体育大会等派遣費支給要領

  ■ 国民体育大会派遣費精算書【第3号様式】 

  ■ 国民体育大会派遣費精算内訳【第4号様式】 

  ■ 宿泊証明証【第5号様式】 

  ■ 国民体育大会服装費請求書及び領収書【第6号様式】 

  ■ 運搬費領収書【第7号様式】 

  ■ 国体派遣費精算書類一式【第3号〜第7号様式】 

  ■ 国民体育大会等派遣費振込先回答用紙